本専攻では、ここに掲げる経済的支援制度が充実しており、学生の方々が研究に専念できる環境が整っています。

(1)授業料の免除等

経済的理由により授業料の納付が困難であり、かつ学業優秀と認められる学生については、大学による所定の審査を経た上で、授業料の全額または半額の納付が免除される場合があります。

(2)日本学生支援機構奨学金

日本学生支援機構により貸与される奨学金であり、第1種(無利子)および第2種(有利子)奨学金への応募が可能です。

(3)日本学術振興会特別研究員制度(3年次以上)

学生に主体的な研究に専念する機会を与えることを目的として、所定の審査を経て特別研究員に採用されると、3年を上限として研究奨励金(生活費)が支給されます。また、同時に科学研究費補助金(特別研究員奨励費)の応募資格が与えられ、審査を経て毎年度研究費が交付されます。

(4)准研究員制度(3年次以上)

核融合科学研究所では、研究プロジェクト等の遂行に、大学院博士後期課程に在籍する優秀な学生を若手研究者として参画させ、研究活動の効果的推進、研究体制の充実及び若手研究者としての研究遂行能力の育成を目指す准研究員制度があります。准研究員に委嘱されると、研究奨励費が支給されます。

(5)各種奨学金、研究助成金の紹介、出張旅費の支給

上に挙げたものの他、各種奨学金や助成金への応募が可能で、採択されれば研究費や生活費の補助が受けられます。これらの中には、一般公募されるものの他、核融合科学専攻に所属する学生を対象にしたものもあります。また、学会等へ参加する際の旅費が、研究所または大学より支援されます。